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アニマルセラピー

言説の一般的概念や通念の説明

語句説明

 アニマルセラピーとは、動物を介在させることによって対象者の精神的、または身体的な障害の治療の「補助」を行ったり、社会的な活動を通して対象者の生活の質の向上を目指すものである。
 日本での認知度は決して高いとは言えず、アニマルセラピーに対する通念にも多少の誤信(例えば、動物と子供たちが触れ合うことによって情操教育の一環とする、動物の飼育によって責任感や共感を学ぶ、盲人と盲導犬の関係、犬や猫とともに高齢者施設をボランティア訪問するものである、など)が伴うものとなっている(1)。
 これらに関しても、広義の意味ではアニマルセラピーという意味合いは含まれるが、本項目においてはより詳細な定義に従い、評定を行う。具体的には、米国のデルタ協会が定める以下の定義を参考とする(2)。

1) 動物介在活動(AAA):基本的には、ペットと人々が表面的に触れ合う活動を意味する。日本で多く実施されている、ボランティアが犬猫を連れて高齢者施設などに訪問する活動はこちらに含まれる。
2) 動物介在療法(AAT):治療上の一部分で動物の参加を不可欠とするもの。医療側の専門スタッフによる治療計画の中に、動物が参加し対象の治療、あるいはその補助を行うものである。

 また、本評定はアニマルセラピーと一括りにまとめているが、実証データの評定項目、「再現性」「客観性」においては、主に乗馬療法を中心的な視座とした記述をしていく。これは、乗馬療法がアニマルセラピーの中で最も歴史の古く、研究の進んでいる領域の一つであるという理由によるものである(1)(3)。さらに、本項目では全編にわたって具体的な疾患に対する「身体的」「精神的」効果に焦点を当てた評価を行う。

効果の作用機序を説明する理論の観点

理論の論理性 (中)

 アニマルセラピー全般において、現在までのところ作用機序を説明する確固たる理論があるとはいえない。個別疾患における症例対象研究は多く行われているが、大規模な疫学実験(コホート分析)、西洋医学的水準の「二重盲検法」研究などはアニマルセラピーの性格上、実施することが困難な場合も多い。
 たとえば、研究協力者(患者)と動物の接触により一定の「精神的」な作用があったとしても、それが「動物の直接的な効果」かどうか正確な判断をつけにくく、(有意性のある研究は多く報告されているが(1)(3)(4))理論を立てにくいのが現状だ。
 また、生理学的な研究を根拠とした、たとえば大脳辺縁系の扁桃体への作用や、自律神経系への作用(交感神経の活動を抑制し、反対に副交感神経をよく働かせること)などもアニマルセラピーの理論として報告されてはいる。しかし現在までのところ、そのどれも決定的とは言い難い。
 ただし、アニマルセラピーの臨床研究ではその内部に根源的な矛盾のある理論体系はなく、また、根拠薄弱に万病に効くという過度な主張も見られない。 基礎的研究の不十分性、また医学的には「後ろ向き研究」と称されることの多い「症例対象研究」や、基盤研究が現在のアニマルセラピーで最も主流な研究活動である(1)(5)ことも考慮しつつ、論理性は中程度と評価する。

理論の体系性 (中)

 アニマルセラピーの理論体系は基本的に現代の西洋医学、西洋医療に準じたものであり、他の学術領域と整合性がとれない説明ではないといってよい。ただし、論理性の項目でも述べたが、その作用機序に関してはまだ不明な部分も多く、本当に動物介在による効果なのか、といった他のバイアスを完全に排除した形での実験設定が難しいのも事実だといえる(1)(3)。しかし、アニマルセラピー研究ではこうしたことにも反省的に取り組んでおり、今後の成果次第であることを、本言説では肯定材料として捉えられるだろう。
 また、進化生物学の視点から「犬」と「人間」との関係性に着目しながら理論的な説明を試みているものもある。たとえば、狩猟採集時代では、「犬」を上手く扱えた者の方が獲物を多く仕留められていた、といったものである。こうした研究報告は、ともすれば物語的だとの指摘もあるが、体系性という観点からは十分に整合性の取れているものといえよう(3)。
 しかし、特に「身体的」「精神的」作用機序に関して、まだ研究が不十分だと考えられる特定疾患への言及(熱帯魚を眺めることによる血圧低下、犬の飼育者の冠動脈疾患からの延命効果、アルツハイマー型認知症患者の栄養の改善効果など(1)(5))も目立ち、疫学的にも基礎医学的にも疑問符の付くものも多くある(実証実験においてはいずれも有意性が示されてはいる、としているが(1)(5)) 。
 以上を考慮し、体系性は中程度とする。

理論の普遍性 (中)

 アニマルセラピーでは現在、各効果が普遍的な理論として適用できるかどうか議論が続いている。例えば、脳性麻痺における乗馬療法などでは十分と評してよいくらいのエビデンスが集積されており、そういう意味では普遍性は高いと言える(1)(6)(7)。 しかし、乗馬療法やその他のアニマルセラピーは基本的に治療に対しての補助的効果を示すものであり、これらの療法を受けたからといって劇的に症状が改善するものではない。その点に関してはアニマルセラピー言説も慎重であり、論理的飛躍がみられるような効果の主張はほとんど見られない。
 アニマルセラピー(特にAAT)は、基本的に医療専門家が作成する医療計画の一部として組み込まれているものであり、よって他の治療法との併用を前提とする場合が多い(ただし、現在の日本におけるアニマルセラピーは動物介在活動(AAA)が中心的でありAATについての社会的認知はまだ低いことはいえる)(1)(8)(9)。理論的には幅広く適用可能だが、こうした事情を踏まえ、評定は中程度とするのが妥当だと考える。

実証的効果を示すデータの観点

データの再現性 (中)

 アニマルセラピーの効果は「社会的」「精神的」「身体的」の三つの観点から発表されている。語句説明でも触れたが、この中の「社会的」効果については他のバイアスを排除するのが難しく、再現性がある(有意差がある)とした実験についても――子供時代における動物飼育の影響などの調査がこれにあたる――他の要因(元々の家庭環境の違いや親の教育関心度など)が考えられるためアニマルセラピーの社会的効果を実証するのは難しい(1)(3)(10)。
 「精神的」効果については主に心理療法の補助的位置づけとして研究が進められている。例えばADHD患者に対する治療効果、自閉症患者に対する治療効果、抑うつ患者に対する治療効果などがこれにあたる。これらの研究では統計的にも有意性があるとした実験結果が出ており、再現性についても評価できる(1)(11)(12)。ただし、多くの研究では5%水準ほどの有意性であるため、現段階では統計的には再現性が極めて高いものとまではいえない。
 最後に「身体的」効果について、乗馬療法を中心的視座としながら記述する。乗馬療法はアニマルセラピーの中でも最も研究の進んでいる分野である(1)(3)。乗馬療法においては対象となる疾患がかなり区分けされており、その効果機序についても細分化した形で研究が進められている(1)(6)(13)。
 その中でも特筆すべきは脳性麻痺などの影響による身体障がい者への平衡感覚や筋肉の異常緊張の軽減効果についてである(13)。これらの研究では統計的な検定だけでなく、他の直接測定(筋電図、3次元加速度センサーなど)からも確認されており(主観的実感としてどれほどの治療効果があるかどうかはともかく)、再現性についても高く評価できるだろう。また、乗馬療法の研究では系統的なメタ分析も行われており、信頼できるデータであるといえる(14)。
 以上を総合的に考慮し、再現性は中程度と評価する。ただし、乗馬療法の一部効果についての再現性は高く、犬猫の訪問活動による社会的な効果の再現性は低いということを付しておく。

データの客観性 (低)

 アニマルセラピーの日本での認知度は決して高いとはいえず、先駆的な研究分野である。さらに、この分野においては基礎研究よりも、より社会的な需要に合わせる形で、臨床研究の方に重点が置かれていることもいえる。そのため、研究者=利害関係者という構図になりやすく、客観性については疑問がもたれる(3)(4)(6)。
 アニマルセラピー研究における中立機関(前述のデルタ協会など)は世界各地に存在するが、その影響力はまだ十分とはいえず、研究発表に関しては個々の団体の倫理性に依存している部分も大きい(2)(5)。
 また、アニマルセラピーはその性質上、医師、獣医師、理学療法士やトレーナー、そしてハンドラ―という異種の専門性を必要とし、その確保は(少なくとも研究という分野では)まだ完全ではないことが推察できる(8)。さらに、うまくいっている場合にも、熟練した人間の専門家が介在しているという可能性(実験者効果)についてのさらなる考察が必要である。
 以上から、客観性は低いと評価するが、この項目における評定は本研究の中でも極めて暫定的であることを追記しておく。

データと理論の双方からの観点

データ収集の理論的妥当性 (低)

 アニマルセラピーの「社会的」「精神的」効果については、対象者の主観に頼る、他の要因による効果の可能性を排除しきれていないという面で、本当に妥当なデータを集めているかどうか疑問がもたれる。
 また、「身体的」効果については評価できる面もあるが、アニメルセラピーにおけるごく一部の分野(特に乗馬療法)でのみ研究が盛んであるという実情もある。したがって、妥当性は低評価とする。

理論によるデータ予測性 (中)

 まず、アニマルセラピーの「社会的」効果のデータ予測性について述べる。近年みられるペットブームをはじめとして、日本でも「介在動物」についての再発見についてたびたび議論がされている。そうした中においてアニマルセラピーの社会的な応用性は幅広いと期待されており、そうしたことは「ペットロス」に代表される愛玩動物との死別からの喪失感という概念などにより、逆説的な意味としても社会問題となってしまっていることからもうかがえるだろう(1)(3)(16)。
 以上のような需要の高まりの中で、「社会的」効果についての多くの研究が行われてはいる。しかし、たとえば前述のペットロスにおいても、ペット(愛玩動物)の喪失“が”精神に影響を及ぼしたのか、(ペットに限らず)単に接する相手がいなくなったこと“が”精神に影響を及ぼしたのかということを明確に区別することは難しい。これではデータの予測性という意味において、繰り返しの検証が難しく、また、本当に「ペットロス」という現象を捉えているかについても疑問がもたれる。したがって、アニマルセラピーの「社会的」効果を高く評価することはできない。
 続いて「精神的」「身体的」効果の予測性について記述する。アニマルセラピー分野では、一方的な人間目線だけでなく人間目線を主軸にしつつも「介在動物」に配慮するようなガイドラインも厳しく定められている(人と動物との共通感染症や動物に対するストレス耐久性など)。そういう意味においては、厳密な実験計画をたてることができるため、反証や検証が可能である(3)。
 批判的にみると、理論面の不十分性、つまり基礎研究の整備が遅れていることは言説全体に指摘できるが、心理学や神経生理学、脳科学的仮説も取り入れながら(それも決して強引にではなく)慎重に言説の周辺領域を固めていることが見て取れる。
 対象となる疾患によって評価は異なるものの、言説の全般的な予測性は中評価とすることができるだろう。

社会的観点

社会での公共性 (中)

 1980年にロンドンで第一回「人と動物の相互作用国際学会」が開かれて以来、現在までに各国で多くの研究が発表されている。とりわけ、1995年の「ジュネーブ宣言」以降は人目線だけでなく「介在動物」の視点に立ったアニマルセラピーの見直しも行われており、特定のデータが秘匿されるような公共性の低いものではなく、多くの観点からの研究発表がみられる。
 たとえば、前述の「人と動物の相互作用国際学会(IAHAIO)」をはじめとして、デルタ協会(アメリカ)やイギリスのスキャス(SCAS)、フランスのAFIRAC、オーストリアのIEMTなど、非営利団体として学術面で統一した活動を行っているものも多くあり(2)(17)(18)、日本においても日本動物福祉協会(JAHA)によるCAPP(Companion Animal Partnership Program)として学会の組織化が進んでいる(15)。 また、東京農業大学が近年「バイオセラピー学科」を設立したこともあり、アニマルセラピーについて学術的に学べる制度作りにも、今後期待が持てるだろう(19)。
 このような公共性を高く評価できる団体では、ヒトのための利益、という視点だけでなく「介在動物」の視点からアニマルセラピーについての研究も進められており、こうしたことからも、組織内で自浄作用は働いているか、自己に反省的であるか、という公共性を推し量る上での重要な要素に対して評価を与えることができる。
 しかし一方で、社会での認知度や研究の質という面においてはかなりバラツキがみられるのも実情であり、そういう意味でまだまだ発展途上であることがうかがえる。臨床至上主義、営利主義の団体が皆無であるとも言い切れず、そうした団体による「資格制度」には注意を払う必要性があるだろう。
 以上を加味し、公共性は中程度であると評価する。

議論の歴史性 (高)

 広義の意味でのアニマルセラピーの歴史は古い。たとえば乗馬療法の起源は古代ローマ帝国時代にまでさかのぼり、戦場で傷ついた兵士たちのリハビリに乗馬が用いられていたといわれている。歴史の中で人間と馬の関係は単なる輸送機関をこえ、たとえば農耕馬や軍馬など、極めて象徴的なものとして扱われてきたのである。
 近代においてアニマルセラピーという概念が生まれたのは、18世紀のイギリスの精神病施設「ヨーク・レトリート」における治療からだといわれている。そこでは「罰と制限」による従来の治療から、患者に動物の飼育や庭造りの作業をさせるといった先駆的な試みが行われ、それが現在のアニマルセラピーの基盤となった(3)。
 科学という意味に目を移すと、1960年代に臨床心理学者ポリス・レビンソンが行った治療報告が「科学的な研究」としての最初のものであった。そこから研究活動や議論が活発化し、他の項目でも述べたように1970年代後半からの国際的な組織化、制度化へと繋がっていったのである(1)。
 以降、科学的な知見に立脚した議論が続けられており、多くの研究が繰り返し行われてきた。これは、他の科学分野と比較しても遜色のない水準であり、よって歴史性は高いと評価できる。

社会への応用性 (中)

 アニマルセラピー言説はかなり広域にわたってその効果を謳ってはいるものの(有意性のないものは除く)、効果の「強さ」については慎重な姿勢を保っており、特定疾患に対する治療の「補助」的位置づけからの著しい乖離はみられない(1)(8)(10)。そのため、アニマルセラピーの効果については過不足ない情報が一般に示めされているといってよいだろう。
 それによると、乗馬療法における身体障がい者の姿勢の矯正、筋肉の緊張緩和効果といったかなり再現性の高い効果も確認されている(11)(13)(14)が、それが広く一般的に適用できるかどうかは今後の研究成果次第であることが読み取れる(1)。 また、近年のロボット技術の進歩により、ペット型ロボットを用いたセラピーにも注目が集まっている(1)(20)。これはペットロス症候群や感染症対策としては有効(1)であるが、一方で商業目的として過度な利用をされる恐れもある。
 したがって、現時点での社会への応用性は中程度と評価する。

総評

発展途上の科学

 アニマルセラピー言説において、その科学的作法を積極的に疑うような根拠は見当たらない。研究者=臨床従事者(利害関係者)になってしまいやすい、という根本的な問題は抱えつつも中立機関への積極的な協力を促すことや、教育機関の設置によって改善されていくことが予想できる(1)(10)。
 そこで考慮しなければいけないのは「再現性」と「効果の強さ」についてであろう。 現時点では、乗馬療法における「身体的」効果や「精神的」効果については、あくまでも治療全体の補助的位置であるならば、エビデンスと呼んで差し支えない水準の研究発表もあることは言えるだろう。他の領域については未知数であり、今後の研究が待たれることとなる。
 ただし、そのどれに関しても考慮しなければならないことはアニマルセラピーが日本では「保険適用外」治療であるという点だ。「保険適用」だから効果があると一概にいえるわけではないが、治療に対しての費用対効果が十分でないという可能性は熟慮に値するものと考える。
 日本では2010年ごろから、当時の鳩山内閣が「統合医療の積極的な推進の検討」を施政方針演説にて表明し、アニマルセラピーもその中に含まれていたが、その後頓挫した経緯がある(21)。そのため、国単位という大きな枠組み内での本件に関する制度作りはまだ相当先であることが予想でき、ゆえにアニマルセラピー“自体”への評価も慎重に進めていく必要性があるだろう。

参考文献:

(1)『補完・代替医療 アニマルセラピー』 田丸政男・戸塚裕久/著 金芳堂
(2)http://www.deltasociety.com.au/ デルタ協会(Delta Society)公益社団法人
(3)『アニマル・セラピーとは何か』 横山章光/著 NHKブックス
(4)『アニマル・セラピー』 川添敏弘/著 駿河台出版社
(5)http://asaet.org/ 「日本動物介在教育・療法学会」(ASAET)
(6)http://www.frdi.net/index.html Federation of Horses in Education and Therapy InternationalHETI/乗馬療法の活動団体
(7)社会福祉法人 博愛会第二博愛寮/乗馬療法
(8)http://www.takano-hospital.jp/raiin/animal/aat.html 社会医療法人社団高野会 高野病院 入院生活について 動物介在療法
(9)http://rad.petit.cc/ 一般社団法人ロイヤルアシスタントドッグ
(10)http://nichiju.lin.gr.jp/small/school/h21_07.pdf 動物介在諸活動(動物介在活動・動物介在療法・動物介在教育)と獣医師及び獣医師会の役割 平成21 年7月 社団法人 日本獣医師会
(11)http://asaet.org/%E5%8B%95%E7%89%A9%E4%BB%8B%E5%9C%A86-1%2C2_0003.pdf 「動物介在療法への応用を視野に入れた動物介在活動中の自閉症スペクトラム障がい児の笑顔を定量的に解析する試み」 舟橋厚・Anna Gruebler・青木健・門根秀樹・鈴木健嗣 動物介在教育・療法学雑誌 第6巻 第1・2号(2015)
(12)http://www.net-sbs.org/magazine/ ホースセラピーの現状 (特集 馬とはどのような生き物か? : 馬と人の出会いから未来へ) 川嶋舟 生き物文化誌 : 人と自然の新しい物語 21, 56-59, 2014-06 生き物文化誌学会 ; 2003-
(13)http://online.liebertpub.com/doi/abs/10.1089/107555303771952163 Improvements in Muscle Symmetry in Children with Cerebral Palsy After Equine-Assisted Therapy (Hippotherapy)  William Benda, Nancy H. McGibbon, and Kathryn L. Grant. The Journal of Alternative and Complementary Medicine. December 2003, 9(6): 817-825
(14)http://onlinelibrary.wiley.com/doi/10.1111/j.1469-8749.2011.03951.x/full Effects of hippotherapy and therapeutic horseback riding on postural control or balance in children with cerebral palsy: a meta-analysis M Zadnikar, A Kastrin Developmental Medicine & Child Neurology Volume 53, Issue 8, pages 684–691, August 2011
(15)http://www.jaha.or.jp/contents/modules/sect5/index.php?id=4 日本動物病院協会CAPP活動について
(16)http://www.kagoshima.med.or.jp/people/topic/H17/201.htm 「別離」への心の予行演習-ペットロス症候群- 東京女子医科大学医学部精神医学講座 坂元薫 企画:日本医師会 協賛:第一製薬
(17)http://www.scas.org.uk/ SCAS(Society for Companion Animal Studies)
(18)http://www.iahaio.org/new/index.php?display=declarationsawards IAHAIO(人と動物の相互作用国際学会)
(19)http://www.nodai.ac.jp/hol/ 東京農業大学 バイオセラピー学科
(20)http://panasonic.jp/fitness/joba/tokucho/jobaexe.html パナソニック株式会社 「乗馬フィットネス機器 ジョーバ」のページ
(21)http://www.mhlw.go.jp/stf/shingi/2r9852000002vsub-att/2r9852000002vsy2.pdf 厚生労働省 平成25年2月 「統合医療」のあり方に関する検討会

情報提供、コメント、質問を歓迎します。

(最終更新日時2015年8月17日)

投稿

投稿&回答

猫や犬などのペットを飼うことで、
身体的な疾患の予防や、
軽減が期待できる可能性もありそうですね。
(遺伝的体質によっては、疾患を憎悪させる可能性、副作用?もありそうですが)

************************************************************
幼いころからネコと一緒に育つと、
ぜんそくや気管支炎などの呼吸器疾患にかかりにくくなる──。
そんな研究結果を、デンマークの小児ぜんそく専門の研究センター
「COPSAC」の研究チーが発表した。

ぜんそくを発症させる可能性を倍増させるTT型変異をもっていても、
新生児のときからネコを飼っていることが、
このリスクの緩和に貢献しているかもしれない。
これは犬を飼っていた子どもには、見られなかった。

フィラグリンと呼ばれるタンパク質をコードする
特定の遺伝子変異をもつ人々は、ネコが家にいると、
湿疹や皮膚炎を発達させるリスクがより高い…。
このような条件の発生を防止する上で、犬が助けになる…。
https://wired.jp/2017/12/01/research-for-asthma-and-cat/ (投稿者:ジュウレンジャー,投稿日時:2017/12/02 23:03:33)

ご投稿ありがとうございます。
先日ニュースになっていましたね。
動物アレルギーとなってしまう場合もあるので一概には言えませんが、ぜんそく発症の可能性が高いのであれば動物による予防も面白いかもしれませんね。 (回答日時:2017/12/04 13:37:51)

動物の好き嫌いには個人差が大きいものであり、その影響は無視できないと思います。
動物を好まない層にとってはストレスを増大させる結果にもなりうるのではないでしょうか。 (投稿者:せれび,投稿日時:2017/11/26 23:19:11)

ご投稿ありがとうございます。
おっしゃる通りだと思います。動物嫌いな人にとってはむしろマイナスになるでしょうね。
アレルギーの問題などもありますから軽々には言えませんが、動物好きな人と嫌いな人に対する効果の比較といった研究があれば、アニマルセラピー関連の発展につながると思います。まぁやはり、難しいでしょうが。
(回答日時:2017/11/28 15:30:02)

ペットの飼育には
孤独や孤独からくる絶望感などを緩和して、
心身に好影響を与える、という可能性はあるかも知れませんね。

(英科学誌サイエンティフィック・リポーツ発表)
1人暮らしの人の場合、犬を飼うとペットを飼っていない人に比べて死亡リスクが33%、心血管疾患に関連する死亡のリスクが36%低減する可能性がある。

複数人の家族がいる世帯でも犬の飼い主には恩恵があったが、その度合いは1人暮らしの場合と比べると少ない。こうした犬の飼い主の間での死亡リスクは11%、
心血管疾患で死亡する確率は15%低下した。
https://www.cnn.co.jp/fringe/35110623.html

米シカゴ大学の研究チームは16日、
老後の健康維持に年齢はあまり関係なく、
肥満もさほど問題ではないとする研究論文を発表した。

孤独や絶望感、骨折などの要因の方が、
むしろその後5年以内に死亡するリスクを高める可能性があるという。
論文の共同執筆者エドワード・ラウマン氏「肥満を嘆かわしい健康状態だとして改善することに焦点をあてた政策ではなく、孤立する高齢者の孤独を解消し、感覚機能の回復を支援する方が、高齢者の健康と福祉の向上には効果的。http://www.afpbb.com/articles/-/3087307
(投稿者:ジュウレンジャー,投稿日時:2017/11/18 21:43:51)

情報提供ありがとうございます。
アニマルセラピー研究は結構注目されているようで、しかも、研究量も豊富ですね。
(PubMed等で検索するとものすごい量が引っかかります)
評定内容も、そうした精神的な影響にもう少し寄せた形で現在改訂中です。
(回答日時:2017/11/21 11:04:54)

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