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ワクチン有害説

言説の一般的概念や通念の説明

語句説明

 人類における病の歴史は、感染症との戦いの歴史である。古来より多くの感染症が文明を襲い、その度に多大な被害をもたらしてきた。ジェンナーらの貢献によって種痘が退けられ、2000年には日本も含めた西太平洋地区においてポリオ撲滅宣言が出されたものの、未だに人間と感染症との攻防は続いている(1)(2)。本項では、こうした感染症に対するワクチン接種が、ヒトにとって「有害である」との主張を検討する。
 「ワクチン有害説」と一口に言っても非常に幅が広く、効果について個々に検討するべきものから、社会全体としてどのように扱うかを考えなければならないものまである。また、「ワクチンは有害である」との主張にも温度差があり、「このワクチンは本当に必要なのか?」「効果はあるのか?」「安全性は保証されているのか?」といった個別のワクチンについて疑義を呈したものから、「安全性について一切の疑問がなくならない限り、すべてのワクチンは接種すべきでない」との強い主張、あるいは「あえて感染症に罹り自己の免疫力を高めたほうが、ワクチンを接種するよりもよい」というような見解までさまざまである(3)(4)(5)。
 そのため本項では、こうした言説を細分化しながら、各評定基準に合わせて論じていく。個別のワクチンについては、特に「子宮頸がんワクチン」と「インフルエンザワクチン」をこの問題の中核的要素として位置づけ、全体把握をしながら評定に努める。

効果の作用機序を説明する理論の観点

理論の論理性 (低)~(中)

 「ワクチン有害説」における理論の論理性を説明する前提として、まず、予防接種・ワクチンがどのようなものであるかを概観する。
 ごく大ざっぱに分類すると、予防接種・ワクチンは「生ワクチン」と「不活化ワクチン¹」に分けることができる。「生ワクチン」は病原性を弱めた病原体を接種することにより、軽い感染を引き起こして免疫を誘導するものである。代表的なものには、BCG、麻疹・風疹(MR)、水痘、ロタウイルスなどがある。「不活化ワクチン」は病原体を死滅させて感染力をなくしたものである。4種混合(DPT-IPV)、ポリオ、日本脳炎、インフルエンザ、HPVワクチンなどがこれにあたる(1)(2)。
 単にヒトの身体にのみ着目するならば、ワクチンを接種することは当然ながら“有害”である。ワクチンとは、健康な人に対して処置するという意味において他の医療行為とは一線を画しており、たとえば「生ワクチン」は感染力を弱くした病原菌をそのまま体内に取り入れることにより免疫力を高めるため、ある意味では、予防するはずの病気を自ら罹患しているともいえる(実際、きわめて稀であるが生ワクチンによって自然罹患と同じような症状が出現することもある(1))。
 有害説の論理性の核心は、こうした行為がそれによって得られる利益をも凌駕する「害」を与えているか、ということである。ワクチン接種においては、目に見えない病気のリスクに対し、ワクチンを「打つことによる」メリット・デメリット、「打たないことによる」メリット・デメリットなどを同時に比較検討する必要があり、この作業には多大な労力を要する。そこで、ここでは「ワクチンは有害である」という説における理論的な根拠について、

1.効果に対して副反応が大きく、安全性にも疑問がある
2.ワクチンの効果は薄く、必要のない予防接種を多く受けている

という2点を中心的に検討する。1は、ワクチン有害説の理論において、「副反応」を取り上げる。特に「子宮頸がんワクチン」を例に挙げ、論理性を考察する。2では、「インフルエンザワクチン」を中心的に扱い、ワクチン効果に投げかけられている疑義について、その論理性を推し量る。

1.効果に対して副反応が大きく、安全性にも疑問がある
 ワクチンが有害であるとされる最も大きな根拠は、やはり副反応である。先に述べたように、健康な人に対して処方するという意味において、ワクチン接種は他の医療行為と異なる性質をもっている(1)(6)。ふつうの医薬品における不都合な作用を「副作用」と称すのに対し、ワクチンではそれを「副反応」と言うなど、語彙の違いもみられる。
 ワクチン全般にみられる副反応には、接種局所の腫れや疼痛などの軽いものから、アナフィラキシーやギラン・バレー症候群、神経症状などの重篤なものまでさまざまである。これらは極めて稀な事象であるが、「想定内のリスク」であるため、100万件に1~10例ほどは「起こりうる」(1)(2)(6)。もちろん、こうした副反応が重篤であればあるほど、また、それが発現する頻度が高ければ高いほど、ワクチンを接種することによる利益も相対的に低くなる。
 近年、日本において最も話題になった副反応の事例は「子宮頸がんワクチン」に関するものだろう。まずは、子宮頸がんワクチンと、それに関連する出来事について説明する。
 一般的に「子宮頸がんワクチン」と呼ばれるこれは、正式名称を「HPVワクチン」という。HPVとはHuman Papilloma Virus (ヒトパピローマウイルス)の略であり、これが子宮頸がんの発生に大きくかかわる病原菌である(7)。このことは、1983年にドイツのハラルト・ツア・ハウゼン博士によって発見され、また、この功績により、同氏はノーベル医学・生理学賞を受賞した(7)(8)。
 HPV自体は特別珍しいものではなく、80%の女性が一生に一度は感染するとされている(7)(8)(9)。そしてもちろん、その中のすべての人が子宮頸がんを発病するわけではない。HPVには現在までのところ合計100種類ほどの型が報告されているが、子宮頸がんの発症と深くかかわっているのはその中の20種類ほどである。そしてHPVワクチンとは、この20種類のうち、ハイリスク群にあたる16型と18型に対して予防効果のあるもののことである(2)(7)²
 子宮頸がん全体の約70%がHPVの16型と18型に起因しており、その他にも、女性の膣がんや男性の陰茎がん、男女の肛門がんや口腔がん、中咽頭がんの原因となることもわかっている³。そのため、海外では男性に対してもHPVワクチンの接種が推奨されている(2)。
 2013年4月、日本においてもHPVワクチンの定期接種が始まった。しかし同年6月、厚生労働省はHPVワクチン接種の積極的勧奨の中断を決定した。これは、同ワクチン接種後における原因不明の有害事象⁴が多発したことを受けてのものである(2)(8)(10)(11)。ここから、この問題を取り巻く状況が複雑化した。
 HPVワクチン接種後に報告された有害事象は多岐にわたった。けいれんや患部の痛みだけでなく、失神、脱毛、光過敏や歩行障害、果ては化学物質過敏症状や電磁波過敏症状までさまざまであった。西岡久寿樹氏らを中心とする研究が、こうした副反応に警鐘を鳴らしており、氏らは、HPVワクチンにおけるこれら有害事象をまとめてHANS症候群と命名する提案も行っている(8)(10)(11)。
 問題は、報告された有害事象がHPVワクチンによるものなのかどうかであるが、現在までのところ、HPVワクチンに独特の症状については、少なくとも「物質的な意味」での因果関係は認められていない。HANS症候群をはじめ、こと副反応に関しては感情的な思いが先行しており、建設的な議論の道筋を見いだせていないことが全般的に見受けられる。
 HANS症候群は、HPVワクチン接種後に起きた身体の不調「すべて」をその定義に含めるという意味において、確立された理論とはいえない。極言すればどのような症状もHANS症候群であるといえてしまい、「本来の副反応」と区別できなくなるという問題点を抱えている(11)。また、HPVワクチンにおける副反応の報告件数も、他の予防接種と同程度かそれ以下の頻度であり(2)(12)、なぜHPVワクチンにだけHANS症候群が発現するのかという疑問を解消できない。HANS症候群では、原因物質をアジュバンドというワクチン添加物⁵に求めているが、こちらもHPVワクチンに特異なものでなく、症状との関連性は認められていない。
 ただし、HPVワクチン接種時における「痛み」が何らかのきっかけになって症状に表れているのではないかという指摘は、理論的に考えられる(8)。日本において他の多くの予防接種は「皮下注射」であるが、HPVワクチンは「筋肉注射」である。そのため、慣れない筋肉注射にショックを受ける、あるいは身体が過剰反応するということは一般論としてありうる。HPVワクチン接種対象者は主に思春期の女性であり、乳児と比較して「注射を刺すという行為」がもたらす影響⁶が大きいことからもこれがうかがえるとされる(8)。
 総じて、少なくともHANS症候群には理論的な支えは見当たらず⁷、副反応を過大評価していることが見受けられる。しかし一方で、HPVワクチンは「新しいワクチン」であるため、今まさに長期的な経過観察を行っているともいえ(1)、効果と安全性の比較に関して一片の疑義がないともいえない。また、統計的な確率論では個人の問題は割り切れず、「想定している副反応」をどう評価するかは別問題である。

2.ワクチンの効果は薄く、必要のない予防接種を多く受けている
 個別のワクチンにおける実際の効果とリスクの比較は、実のところあまり積極的に行われてはいない。正当な評価を下すことが非常に難しいことが一番の要因であるが、基本的には「予防接種・ワクチンで防げる疾病は予防すること」という理念に従っているためである⁸
 ただし、各種ワクチンについて一定の評価を下すことはできる。例として、こうした問題において頻繁に槍玉に挙げられる「インフルエンザワクチン」について述べる。
 インフルエンザワクチンはその性質上、最も効果を実感しにくい。これは、流行ウイルスの変化によってワクチン株も変えていかなければならないためであり、その予測如何による“当たりはずれ”が非常に大きいものだからだ。また、ワクチン接種によってインフルエンザの症状が軽微になるとされているが(1)、こうした効果もなかなか実感しにくい。
 とはいえ、インフルエンザワクチンに効果がないともいえない。この問題においては、「有効率」への根強い誤解が通底している(1)(13)。
 ワクチン接種において「有効率70%」といった場合、「ワクチンを打たずに発病した人のうち、70%はワクチンを打っていれば発病が避けられた」という意味である。しかし、「100人のワクチン接種者のうち、70人が発病しない」という意味に誤解されることが非常に多い。たとえば、ワクチン接種を受けていない100人の生徒がおり、内10人がインフルエンザに罹患したとする。有効率70%とは、“もしも全員がワクチン接種を受けていたら”その10人のうち7人は発病せず、3人が発病するということである。つまり、ワクチン接種をすれば97人は発病せず、接種しなければ90人が発病しないということになる。「確実に」7人には効果があったのだが、ワクチンを打っても打たなくてもインフルエンザを発病しない生徒も多いので、効果が薄いと錯覚してしまう(1)(13)。
 また、臨床現場だとさらに事情が複雑になる。よく言われるのが「インフルエンザ患者40人のうち、75%にあたる30人がワクチンを接種していた」などの言い回しである⁹。ここから生じる誤解も、原理は上と同じであるが、さらに、そもそもの母集団の違いを考慮していないことからおきる事象である。
 以上のように、特にインフルエンザワクチンにおいては効果における誤解が多い。関連して、上のような言い回しが過度に説得力をもったため、日本においてインフルエンザワクチンの集団接種が行われなくなったとの考察もなされている(13)。
 さて、「ワクチンは不要だ」とする主張において、個別のワクチンのどれが必要で、どれが不要なのかといった見解はなかなか一致しない。たとえば、百日咳は現在では非常に稀な疾患であるため予防接種の必要はないとする見解がある一方で、症状が悪化した場合のことを考慮して必要だとする意見もある(3)(4)。他にも、破傷風¹⁰は病態が悪化しやすく治療も難しいためワクチンは必要であるとの見解で一致しているが、おたふくや麻疹(はしか)においては「ワクチン接種ではなく、むしろ自然罹患させたほうがよい」との意見もある(3)(4)(5)。
 このように、「ワクチンは不要である」との理論にはやや考察不足であるものも多く、そのため、問題点もあるが、冒頭で述べた「予防接種・ワクチンで防げる疾病は予防すること」という基本理念に従うことに意義があるように考えられる。
 ただし、諸外国と比較して相対的にワクチン接種率の低い日本における、いわゆるワクチン・ギャップの是正についての反論には一理ある(3)。これは、すべての標準を諸外国に合わせるべきという意見に対する「乳幼児死亡率」や「医療制度の違い」という観点からの反論であり(日本よりもワクチン接種率が高いが乳幼児死亡率も高い外国を見習う必要があるのかなど(3))、本当に必要なワクチンは何であるかという議論の呼び水になりうる。

 総じて、「ワクチンは有害である」との理論には疑問点も多いものの、全く根拠がないとまではいえず、相応の論理性は認められる。ただし、対抗理論として採用するまでには至らず、理論として未成熟であることはうかがえる。

1簡易的に、ここでは「トキソイド」は不活化ワクチンとして同定する(1)。

2現在認可されているのは商品名「サーバリックス」と「ガーダシル」である。「サーバリックス(2価ワクチン)」は16型と18型への感染予防効果があり、「ガーダシル(4価ワクチン)」には16型、18型に加え、ローリスク群である9型と11型への予防効果がある。ただし、細かい比較をすると効果の範囲は一長一短である(6)。

3これは主に、性交渉時における感染が原因であるといわれている。

4ワクチン接種後における身体の不調については、因果関係を問う「副反応」と、すべての症状を含む「有害事象」に分類される(詳細は「データの客観性」にて述べている)。

5アジュバンドとは、ワクチンの効果を高めるために添加される免疫増強剤である。アルミニウム塩を用いられているものが多い。

6一般的に、血管迷走神経反射といわれる事象である。

7脳神経科学に基盤を置いているが、うまく接続できているとはいえない。

8ほぼ同様の意味として、「ワクチンで防げる病気VPD(Vaccine Preventable Diseases)」という語句も広まってきている。

9前の例に従って、集団のうち10%が発病し、ワクチンの有効率は70%とする。ワクチン接種をした人が1000人、接種していない人が100人の集団である場合にこのような現象が起きてしまう。

10現在、日本において破傷風ワクチンは四種混合に含まれている。「ワクチンは不要だ」との意見においても、「破傷風ワクチンだけは打っておくべきだ」との見解は目立つ。これは、現在破傷風の治療が基本的には対処療法しかないことに由来する。

理論の体系性 (低)~(中)

 まず、ワクチン接種における基本的な理念として「予防接種・ワクチンで防げる疾病は予防すること」という体系性が構築されている(1)(2)(6)。これは、社会防衛という観点に重きを置き、ヒト全体として感染症に対抗すべきだとの理解に基づく。ただし、こうした理論の背景には、ワクチン接種における副反応の事例について、全体として効果があるため致し方ない、という考え方を含んでいることも否めず、煎じ詰めるとこれは、医療は完全ではなく他に有効な方策がない以上、稀な副反応もやむを得ないといった「科学の限界」を表明しているともいえる。
 翻って「ワクチンは有害である」との対抗理論においては、マイノリティである副反応を重視するあまり、新たなマイノリティ――ワクチンを打ちたくとも打てない人が被害をこうむるなど――を生み出してしまうというジレンマを抱えている。
 また、特にHPVワクチンにおいては原因解釈の錯誤が疑われ、被害事例の多さのみでは理論が補強しにくい側面もある。たとえば、HPVワクチンの副反応における問題では、「心身の問題」との厚生労働省の見解に対する反発がよく見られるが(8)(10)、少なくとも成分・物質的な関連性がないとされる以上、疾患の原因を精神領域に求めるのは、むしろ妥当といえる。注意すべきは、「心身の問題¹¹」とは現にある症状を軽視しているわけでは決してなく、「精神科の病気」として扱うことの意義を訴えているといえ、機能的な症状¹²への理解の低さが、問題の根源といえるだろう。
 ここまでは、「ワクチンは有害である」との主張全般を取り上げたものであるが、個別のワクチンが「不要である」との見解に対しては、別の視点も考えられる。たとえば、日本脳炎ワクチンでは中枢神経副反応である急性散在性脳脊髄炎(ADEM)との関連性を否定しきれず¹³、積極的勧奨が差し控えられた経緯がある(1)。その後、新しいワクチンの開発により定期接種が再開されたが、一方で、最近の日本脳炎発症者は年間10人にも満たず、(軽微なものを含めると)ワクチン接種における副反応事例のほうが多くなってしまうという事態も抱えている(こうした傾向は、ほかのワクチンでもみられる)。
 ワクチン接種に効果があったため患者数が減ったのだが、反面、現在の状況のみを鑑みて「このワクチンは不要ではないか」という議論も生まれてくる(この点については、「議論の歴史性」にて再度掘り下げる)。しかし、「予防接種・ワクチンで防げる疾病は予防する」という理論はそうした議論を受け付けにくく、「何であれ、ワクチンは打つべきだ」といった“万能説”にも至りやすいことが指摘できる。
 全体として、「ワクチン有害説」もワクチンを推進する立場においても、医学との接続は見られる。しかし、医学自体が複雑な事象を研究対象にしているため、両説ともに体系性が十分でない。そのため、比較の難しい問題となっている。

11ここでの心身の問題とは、発現した身体症状において「心」が関与する部分が大きいという意味である。いわゆる心身症と同一視できる。

12たとえば、骨折後、骨は修復されているのに「痛み」を感じるという事例が多々ある。このように、病理学、解剖学的な異常は見当たらないのに症状が出る疾患のことである。

13これは、防腐剤として使用されていたチメロサールの含有量が問題となった。

理論の普遍性 (低)~(中)

 現状、ワクチンが有害であるとの理論を多くの人に適用するのは難しい。というのも、この問題には「社会防衛」という側面が付きまとうからである(14)。
 仮に、個人にとってワクチンのリスクのほうが効果より高くとも、その理論を万人に当てはめることは簡単ではない。ワクチン接種に対する対抗理論として、しばしば「予防接種に頼らずに、病気をうつしあって免疫をつければよい」や「自然に罹患したほうが、予防接種を受けるよりも強力な免疫力がつくため良い(善い )」、「多くの感染症は大した脅威ではない」などの主張がなされるが、これらの理論には基礎疾患を患っていたり、すでに免疫力が低下している人に適用することができないという問題点を抱えている。
 たとえば、抗がん剤治療などによって免疫力が低下している人にとって、自身の周りで感染症をうつしあう行為はそれ自体が致命傷になりかねず、到底承服できるものではない。
 また、先天的な免疫不全などによって予防接種やワクチンを打ちたくとも打てない人にとって、感染症に対するほとんど唯一の対抗手段は「周りにその病気がないこと」であり、こうした社会防衛の観点からも「ワクチンが有害である」との理論を普遍的に扱うことには疑問がある。確かに、自然罹患のほうが免疫誘導が強力であり、ワクチン接種における免疫の弱さも示唆されてはいるが(2)、対抗となる理論により大きな疑問が残る以上、「ワクチンが有害である」とまではいえない。
 ただし、個別のワクチンについてさらに研究が進めば、将来的に各人の体質に合ったワクチンのみを接種することも理論的には可能であり、そうした意味で、現在のワクチン接種に向けて疑義を呈することにも一定の意義はあるとはいえる。

14ここで「善い」という語を使用したのは、ワクチン有害説にしばしばみられる「ワクチンを接種しないことが倫理的によい」という意味を汲んでのことである。

実証的効果を示すデータの観点

データの再現性 (低)

 ワクチンは有害であるとする場合に用いられるデータの多くは、ワクチン接種における「有害事象」や「副反応」を取り上げたものである。しかし、副反応の発症頻度については多くの場合「想定された」確率の範囲内に収まっている。たとえば、HPVワクチンにおける副反応について、名古屋市が行った調査ではワクチン接種との関連性は認められなかった(15)。また、平成28年3月に行われた厚生労働省におけるHPVワクチン副反応の成果発表にて、遺伝子による関連性が示唆された報告もなされたが、これは、症状が出た場合のみを集計したものであり、データ不足であるとの見解が公表されている(16)。
 予防接種・ワクチンにおける副反応データとして、自閉症とMMR(麻疹、風しん、おたふく)混合ワクチンとの因果関係を示唆した研究(1998年)が有名である。世界で最も権威ある医学誌の一つとされる「ランセット」に論文が掲載されたことにより話題になったこの研究だったが、現在では、当該研究の責任者であった英国のウェイクフィールド医師によるデータの不正操作が明らかになっており、信頼性のあるデータとはいえない(2010年に論文取り下げとなっている)(8)。
 細かくいえば、ヒトの体は個体によって違うため、想定外の副反応が起きることも否定しきれず(現に、歴史的に何度も見られた)、そもそも統計的な確率論で扱うこと自体に疑問があるという見方もできる。しかし、そうだとすると事例収集にも同じことがいえてしまい、意味をなさない議論となってしまう。

データの客観性 (低)

 予防接種と自閉症の因果関係を示唆した研究では、前述のような不正が行われたため当然ながら客観的とはいえない。HPVワクチンにおける副反応の事例報告も、客観性においてバラツキが大きい。特に「痛み」においては機能的な症状も考慮しなければならず(17)、完全な峻別はほぼ不可能である。そのほかの、「想定されたリスク」についてのデータの客観性は非常に高いが、これは有害説を唱える根拠としては“弱い”。
 特に副反応に関する問題では、現前している症状に対してその原因を何に求めるか、という文脈において主張が対立する。これには、ワクチン接種における用語の定義が問題の背景としてある。
 ワクチン接種において「有害事象」という場合、原因が何であれワクチン接種後に起きた身体の不調を意味する。一方「副反応」とは、ワクチンの成分によってそうした症状が引き起こされた場合をいう。そのため、ワクチン接種後における有害事象には真の副反応のほかに、他の要因による「紛れ込み」が推定される(1)(2)(6)(8)。
 単純に有害事象のすべてを「副反応」として扱うと、紛れ込みの可能性を排除しきれず、データの客観性が著しく損なわれてしまう。よって日本では、ある一定の基準を「副反応」として認定するという体制を基本的には採っている¹⁵が、そこにも未知の副反応を見逃してしまうというリスクが伴う。理想としては、有害事象の中から真の副反応のみを精度高く抽出することであるが、現在の「科学の限界」として、とりあえず基準を定めるという方策に従っている。「とりあえず」の基準をどこに求めるかということが最大の論点であろうが、しかしこれが非常に難しい。
 ここでは、日本のこうしたシステムを、海外と比較して評価したい。たとえば、デンマークでは電子的医療記録をもとにしたデータベースを構築しており、それにより、ある医薬品発売のあとなどに、これまでと違う兆候が現れたかを評価できるようになっている(18)。
 これは、特定の医薬品を利用した人/利用していない人との比較もしやすく、副反応の線引きを容易にしやすいという利点がある。
 一方日本にはこうしたモニタリングのネットワークがないため、「現れた有害事象をとにかくすべて報告してもらう」という体制をとっている(19)。これには、メディアなどによって問題が注目される前には報告数が少なく、関心が高くなると過剰に報告される(いわゆる「紛れ込み」)という問題点があるが、なるべく多くの可能性を探るという利点もある。
 紛れ込みの疑念はどこまでも付きまとうが、そんな中でも日本はある意味柔軟といえるシステムを採っているといえる。これまでの副反応における事例もこうした観点に基づいており、相対的に、極めて慎重に検討されている。そしてそれに比較して、すべての有害事象を「ワクチンは有害である」との根拠に含めるデータには、客観性が伴っているとはいえない。

15日本では、厚生労働省によって「副反応報告基準」が類型化して定められている。

データと理論の双方からの観点

データ収集の理論的妥当性 (低)~(中)

 「ワクチンは不要だ」「ワクチンは有害だ」との全体的な主張の根拠として用いられるデータには、副反応を示したもののほかに感染症の脅威について反駁するものもあるが、そうしたデータには社会防衛という観点からの疑問が残る。少なくとも、ワクチンを接種した場合の費用対効果については期待できるデータが多いため(2)、ワクチン有害説がそれにとって代わることは現状困難である。
 しかし、過去にはワクチンの危険性についてのデータが収集された結果、成分の見直しが図られたワクチンも多くあり、そういう意味では妥当なデータが収集されているといえる。ワクチン添加物において見直された成分には、ゼラチン、チメロサール¹⁶などがある。

16有機水銀化合物であるチメロサールについては、過去に自閉症との関連性を疑われたが、現在は否定されている。

理論によるデータ予測性 (低)

 ワクチンを接種しない場合どのようなデータが予測されるか、といった理論は見受けられない。感染症流行を精確に予測することは困難であるため、現状のワクチン接種に疑義を呈す範囲にのみ留まっている。
 しかし、現行のワクチン接種においても予測が正確であるとも言い難く、顕著な例として2009年頃に見られた「新型インフルエンザ」における問題が挙げられる。
 世界的大流行(パンデミック)が宣言されたいわゆる「新型インフルエンザ」に関しては、被害の実際に比べて危険性が多く見積もられた。発症者の多くは季節性インフルエンザと同等かそれより軽度な症状であったが、「見えない恐怖」を扇動するような言説(特に報道)が目立ったことによって、国民の多くが過剰反応を示す結果となった。政府は緊急に新型インフルエンザワクチンの大量輸入を行ったものの、実際にはワクチンの供給に対して需要が低く、多くの廃棄を出した(3)。
 このように、「ワクチンを接種すべき」との理論においても予測性が高いとはいえず、ともすれば「過剰な危険性」を流布する可能性もある。ただし、このように感染症による被害にあえて重きを置くことが「理論」であるため、致し方ない結果ともいえる。
 過去には、重篤な副反応の報告によって百日咳ワクチンの定期接種が中断された結果、百日咳が流行した経緯もあり、感染症の予測という面において、予測性の高い科学理論が形成できているとはいえない(1)(2)。
 ワクチン接種における推進であるとの見解も有害であるとの見解も、ともに予測性は低い。これは、感染症を精確に取り扱うことは現代の科学的知見においても万全でないことを物語っており、そのため、優劣の判断も非常に困難な事象といえる。

社会的観点

社会での公共性 (中)

 現在、ワクチン接種における有害事象は厚生労働省¹⁷にて一元管理されており、定期的に副反応を評価する体制が整ってきている(20)。これは、ワクチン接種における副反応事例の研究を重視しての施策であり、極めて公共性の高い状況下に置かれている。
 しかし、主にマスメディアを中心とする報道において、感情的な議論を誘発するような見方が先行しており、「ワクチンが有害である」という言説がコントロールされないまま流布される遠因となっている。特にHPVワクチンにおける議論でこれが顕著であり(8)(10)、日本のこうした状況はWHOから名指しで批判されている(11)(21)。WHOの見解がすべてであるとはいえないが、ワクチンに対する批判的思考が、日本においては建設的に展開されていないことが省察できる。
 以上から、公共性という問題においては、(歴史的に見ても)やはりメディアの責任が非常に重く、科学における報道のあり方を見直すべき事柄といえる。

17提出先は、(独)医薬品医療機器総合機構である。

議論の歴史性 (高)

 ワクチンの有効性についての議論は過去に何度も行われてきた。建設的な議論によってよりよいワクチン開発につながったものもあれば、誤った結論に至りその後不利益が招かれたものまでさまざまである。前者の代表例は百日咳ワクチンや日本脳炎ワクチンであり、後者の代表例はインフルエンザワクチンである。

[百日咳ワクチン] 
 1950年ごろに開発された百日咳ワクチンは「全菌体不活化ワクチン(DwPT、DTwp)」であったが、重篤な副反応が多く報告された。個々の事例において各地で訴訟が提訴され、それが法改正にもつながった。その後、「無細菌ワクチン(DaPT、DTaP)」が開発され、以降、重篤な副反応の報告はほぼ皆無となった(1)(2)。
[インフルエンザワクチン]
 インフルエンザワクチンは長年集団接種であったが、1994年の予防接種法改正によって対象疾病から除外された。この背景には、「理論の論理性」で述べたような有効性に関する誤解が大きな要因としてあった(13)。
 2001年の法改正によって、高齢者のインフルエンザワクチン接種が一部公費負担によって実施されることとなった。これは、ハイリスク群を重点的に扱うという方針である。日本におけるインフルエンザワクチンの有効性はおおよそ、生後6ヵ月~6歳未満で25%程度、6歳~12歳で67%、19歳~76歳で63%、65歳~79歳で62%程であり(1)、乳幼児と高齢者において有効性は低くなるが、症状が重篤化しやすいのもこの層である(1)(2)(13)(22)。そのため、前述のような方針が示されているが、この理解が浸透しているとは言い難い。
 また、集団接種の中止以降、インフルエンザの死亡率が上昇しており、ワクチン接種率の低下との関連性を指摘するものもある(1)。

 このように、ワクチンについては多方面で議論があり、それによって国の指針が決定されてきたという経緯もある。現行制度の是非は置いておくとしても、歴史的には数多くの議論が展開されてきたといえる。

社会への応用性 (低)~(中)

 何であれ、個別のワクチンの「害」について繰り返し評価を行うことは必要である。ワクチンの性質上、効果の社会的有用性は流動的であり、副反応などへの適切な評価も続けて検討されなければならない。また、未知の副反応を検出するという意味においては、個別のワクチンの有害性を訴えることにも一定の意義がある。
 しかし、予防接種・ワクチンへの理解が低いことが推察される現状の日本で「(過度な)有害説」をあえて主張するメリットは、やはり少ないと考えられる。ワクチン接種における過剰な危険性が優先されると、たとえ安全性が確認されたとしても、その後のフォローが不十分になる可能性が高く、不明確な言説のみが広がってしまう。
 また、この問題にはマスメディアを中心とする報道の責任も大きく、単に医療や科学の領域で片付くものとも考えにくい。副反応におけるショッキングな事例を情緒的に伝えることも、マイノリティの尊重という観点から必要である。しかし、そうであるならば、その影響によって、ワクチンを打ちたくとも打てないマイノリティの「目に見えない」危険がなおざりにされてしまうのだということも、同時に認識されなければならないだろう。

総評

疑似科学

 ワクチンは、有効であればあるほど、時間の経過によってその効果が実感されにくいという特殊な性質をもっている。また、どのような選択においてもトレードオフの感が否めず、単に科学的であるかどうかだけでは語れない問題とさえいえるだろう。
 ワクチン接種の是非において議論がかみ合わないのは、確率的に被害に遭う人もいるが、全体としてプラスであるから仕方がないという、そもそもの考え方をどうとるかによって見解が真逆になるからである。そういうわけで、範囲が限定的なワクチンに対しては特に厳しい目が向けられることも、ある意味うなずける。特にHPVワクチンを取り巻く状況が、こうした傾向性を顕著に表しているといえる。
 ただし、日本においてはワクチンの効果に対する理解の低さも問題だろう。個々のワクチンはその感染症に対して無敵の強さを誇るものではなく、設定された用途や目的のために使用されているという実態把握も必要であり、そうした理解によって、「危険に対する適当な応答」も促されると考える。

参考文献:

(1)寺田喜平:『実践 予防接種マニュアル』、中外医学社、2005
(2)中野貴司/編著:『予防接種の現場で困らない まるわかりワクチンQ&A』、日本医事新報社、2015
(3)母里啓子:『子どもと親のためのワクチン読本』、双葉社、2013
(4)黒部信一:『予防接種のえらび方と病気にならない育児法』、現代書館、2015
(5)藤井俊介:『まちがいだらけの予防接種 子どもを愛するすべての両親へ』、さいろ社、2003
(6)渡辺博:『わかりやすい予防接種 改訂第5版』、診断と治療社、2014
(7)今野良/編著:『知っておきたい 子宮頸がん診療ハンドブック』、中央医学社、2012
(8)斉藤貴男:『子宮頸がんワクチン事件』、集英社インターナショナル、2015
(9)宮城悦子:『よくわかる最新医学 子宮がん』、主婦の友社、2010
(10)黒川祥子:『子宮頸がんワクチン、副反応と闘う少女とその母たち』、集英社、2015
(11)開沼博、村中璃子:「放射能・ワクチンへの不安 カルト化からママを救うには」、『Wedge』2016年5月号、p8-15
(12)「資料4-1 副反応追跡調査結果について」:第15回厚生科学審議会予防接種・ワクチン分科会副反応検討部会、平成27年度第4回薬事・食品衛生審議会医薬品等安全対策部会安全対策調査会 資料
http://www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai-10601000-Daijinkanboukouseikagakuka-Kouseikagakuka/0000097681.pdf (pdf)(参考2016-6-7)
(13)笹川千尋、林哲也/編集:『医科細菌学 改訂第4版』、南江堂、2011
(14)岡崎勲、豊嶋英明、小林廉穀/編集『標準公衆衛生・社会医学 第2版』、医学書院、2009
(15)「子宮頸がん予防接種調査を実施します」:名古屋市ホームページ
http://www.city.nagoya.jp/kenkofukushi/page/0000073419.html (2016-6-7)
(16)「平成28年3月16日の成果発表会における発表内容について」:厚生労働省ホームページ
http://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/kekkaku-kansenshou28/tp160316.html (参考2016-6-7)
(17) 福井次矢、黒川清/日本語版監修:『ハリソン内科学 第3版』、メディカル・サイエンス・インターナショナル、2009
(18)「電子的医療記録をもとに構築された疾患のネットワークブックマーク」、Nature Communications、2014年6月25日
http://www.natureasia.com/ja-jp/research/highlight/9332 (参考2016-6-7)
(19)予防接種法に基づく副反応報告(医療従事者向け)、独立行政法人医薬品医療機器総合機構(PMDA)
http://www.pmda.go.jp/safety/reports/hcp/prev-vacc-act/0003.html (参考2016-6-7)
(20)厚生科学審議会 (予防接種・ワクチン分科会 副反応検討部会)、厚生労働省ホームページ
http://www.mhlw.go.jp/stf/shingi/shingi-kousei.html?tid=284075 (参考2016-6-7)
(21)Global Advisory Committee on Vaccine Safety Statement on Safety of HPV vaccines 17 December 2015:The World Health Organization(WHO)
http://www.who.int/vaccine_safety/committee/GACVS_HPV_statement_17Dec2015.pdf (参考2016-6-7)
(22)畑江芳郎、小林良二、西基/監修:『STEP小児科 第3版』、海馬書房、2012

投稿

投稿&回答

参考文献の村中璃子:「放射能・ワクチンへの不安 カルト化からママを救うには」ですが、村中氏は患者に対してまともに取材もせず思い込みで書いているとの指摘があります。それどころか医師としてもジャーナリストとしても倫理的に問題のある行為を行っています。
村中氏が実際に患者に取材をしたり診察をした根拠は今まで一度も出てきておりません。
ご注意ください。
村中璃子氏の不適切な取材の全容
http://ameblo.jp/3fujiko/entry-12146291915.html
http://ameblo.jp/3fujiko/entry-12146753452.html

(投稿者:岸本,投稿日時:2017/01/16 12:26:41)

ご投稿ありがとうございます。
取材に際したディスコミュニケーションがあったように見受けられます。感情的な言い合いではない、平静な議論が大切ですよね。 (回答日時:2017/01/21 10:12:27)

HPVワクチンの副反応に関しては、実際に診察と研究を行っている医師・研究者らの総説が神経内科11月号に出ています。多少専門的にはなりますが、最低限押さえておくべき内容です。
実際に当該患者の診察もしていない医師、正体のわからないネット上の自称医師の意見は参考になりません。
http://www.kahyo.com/item/S201611-855 (投稿者:熊野,投稿日時:2016/12/15 20:46:09)

ご投稿ありがとうございます。
有益な情報感謝いたします。
ざっと眺めた感じ、内容的に若干偏っている気もしますが、おっしゃる通り重要な知見だと思います。 (回答日時:2016/12/16 06:47:51)

Thinkerはワクチンの仕組み、歴史的背景、薬害事件の情報を収集しワクチンが有害である根拠を述べています。ご一読願います。
http://thinker-japan.com/vaccine.html (投稿者:加ト吉,投稿日時:2016/06/16 23:52:49)

ご投稿ありがとうございます。
[追記]
当該ページの情報において、曖昧なものが多々見受けられます。生物兵器としてワクチンが用いられている、との意見はフィクションとしては面白いと思いますが、かなり未熟な「陰謀論」の域を出ていないと考えます。
また、チメロサールと自閉症の関連性については、現在明確に否定されていますので、その辺りの情報には誤りがあるかと……。
(回答日時:2016/06/17 12:45:24)

この件で、問題視している点があります。
ワクチン接種後の効果の確認不足です。

例えば、ポリオについて、接種したにも関わらず抗体が非常に低い年がありますが、これが明らかになったのは接種後かなり経ってからで、当事者への周知も十分とは言えません。
病気ではない人が血液検査を受ける料金も割高です。

今の接種費用にプラスαで「血液検査」と抗体がついておらず、個人ではなくワクチンの問題であるならば「再接種or返金」が受けられるようにしていただきたいです。

血液検査を毎回するのは非合理的ですので、幼児検診や就学前検診、そして義務教育の間は学校で集団検査をしていただければ、なお良いと思います。 (投稿者:T,投稿日時:2016/06/15 12:45:21)

ご投稿ありがとうございます。
なるほど。確かにおっしゃる通りですね。
全体的に難しい問題です。 (回答日時:2016/06/16 15:09:14)

(理論の普遍性)
>また、先天的な免疫不全などによって予防接種やワクチンを打ちたくとも打てない人にとって、感染症に対するほとんど唯一の対抗手段は「周りにその病気がないこと」であり、こうした社会防衛の観点からも「ワクチンが有害である」との理論を普遍的に扱うことには疑問がある。
(総評)
>また、どのような選択においてもトレードオフの感が否めず、

まさにこの点が、個人がワクチンの言説のいずれに価値を認めるかを大きく分ける点ではないかと思います。
ワクチンに関する個人的リスク内での利益考量においては単純に疾病と副反応の選択にとどまる(いずれかの選択により起きた損害の責任を当人だけが負う。ただし出来る限り正確な比較材料が与えられていることが前提。)のに対して、社会的リスクを見たときの利益考量においてはより複雑になってしまいます。
端的に言えば「ワクチンを打ちたくても打てない人を守るために、なぜ自分がワクチンのリスクを引き受けなければならないのか」というジレンマです。これはワクチンに関するいずれの言説を用いても個人の選択を非難することができません。
これは科学か否かの判定の射程を超えてしまっていて非常にデリケートです。法律で割り切ることもできません。
上記のジレンマにおいてどちらの選択も回復不能な損害をもたらす可能性を秘めているとしたら、ワクチンのいずれの言説も普遍化させることは極めて難しく、また普遍化させようとすること自体無意味なことであるように思えます。
冷静に正確な情報を集めて公開していくことだけが有益なことなのかもしれないですね。
判断保留という総評に大きくうなずいてしまいました。 (投稿者:アオメガネ,投稿日時:2016/06/13 11:28:34)

ご投稿ありがとうございます。
ワクチン関連は非常に難しい問題ですね。
たいへん鋭いご指摘感謝いたします。 (回答日時:2016/06/13 16:12:57)

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「子宮頸がん予防接種調査を実施します」
名古屋市ホームページ (参考2016-6-7)
「平成28年3月16日の成果発表会における発表内容について」
厚生労働省ホームページ (参考2016-6-7)
「電子的医療記録をもとに構築された疾患のネットワークブックマーク」
Nature Communications、2014年6月25日 (参考2016-6-7)
予防接種法に基づく副反応報告(医療従事者向け)
独立行政法人医薬品医療機器総合機構(PMDA) (参考2016-6-7)
厚生科学審議会 (予防接種・ワクチン分科会 副反応検討部会)
厚生労働省ホームページ (参考2016-6-7)
Global Advisory Committee on Vaccine Safety Statement on Safety of HPV vaccines 17 December 2015
The World Health Organization(WHO) (参考2016-6-7)